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今の子どもの携帯電話事情

今の子どもが持つスマートフォン、携帯電話に関するお話です。昨年、ベネッセ教育総合研究所による中高生1万人を対象にした調査結果で、中高生の実態がわかってきました。一番、目を引くのは、自分専用のスマートフォンを持つ割合です。中1で24.5%、中3で48.8%、高1で87.5%です。おそらくこの割合はさらに年々あがっていくでしょうから、概算として、中学生は半分の生徒が、高校生は、ほとんど全ての人が持つということになるのではないでしょうか。一方タブレットは、中1が最も多い13.4%から始まり、学年が上がるにしたがって下がっています。これは、ごく最近、それこそベネッセが通信添削をしている生徒全員にタブレットをプレゼントしていることによるデータ結果と思われます。ですから、今後自分専用のタブレットを持つ生徒も増えていくことでしょう。
 またゲーム機についての調査も行われています。家族と一緒に使うものを持っていることも含めると、中1では86.5%、中3で80.8%、高2で75.3%と学年が上がるにしたがって、割合は下がっていきます。予想ですが、小学生の割合はさらに高い数値を持つのではないでしょうか。ゲーム機を持っていない子を探すことが非常に難しい状況という現状はどう考えてもおかしいのですが、そのおかしい状況を皆で作りだしているのですから、ブームとは怖いものです。
 さて、スマートフォンですが、これら未成年が使用するにあたって、何でも検索できてしまう万能携帯にフィルタリングをかけている割合はどの程度いると思いますか。平成25年末のデータですが、18歳未満で、パソコンが29.7%、携帯電話が50.3%、スマートフォンで38.9%、タブレットで25%となっています。おそろしいことです。携帯電話でも半分がフィルタリングしていないのです。急増しているスマートフォンに至っては、60%以上がかけられていません。日本は、サイトの掲載に関して非常にゆるいので、子どもは何でも検索して閲覧できてしまいます。なぜこれが法律で規制がかけられないのか不思議です。また、通信添削大手のZ会が調査(全国の高校生4657名を対象)した、高校生のLINE使用率は67.2%となっています。高校1年生が一番高く、72.4%という結果になっています。おそらくこのデータはZ会を取っている高校生を対象としているでしょうから、全国の実態はさらに高いことでしょう。
 大人よりも子どもはICTリテラシーが高いことは明白ですが、子どもは大人が知らないところで、いつでも簡単に情報にアクセスし、それらを駆使して人間関係を保っています。以前掲載した緑進便りで、女子高生のスマホの1日当たりの使用時間が7時間となっていると記載したこともうなずけます。男子よりも女子の方が、人間関係が密で複雑になっているため、そのような結果になるということも、ある意味必然なのかもしれません。
 親としては子どもが高校生ともなれば、ある程度「自覚を持ってやってくれるだろう」と期待すると思いますが、ちょっとした“誘惑”に人は簡単に流されていくものです。それこそ、デジタルではなく、アナログの会話をしていれば、それはある程度わかることでしょう。日々の自然な家庭内での会話、これはいくらデジタル化が進んでも、変わりなく行いたいものです。いや、デジタル化が進行すればするほど、益々、その重要性が増してくるように思います。基本的に、自らを戒め、自制できる人は、しっかりとした基礎教育(道徳や倫理感)を小さい時から教えられた人でしょう。ですから、日ごろから会話を通じて、このような観念を子どもに教えておくことは非常に大切なことでしょう。
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  1. 2015/11/01(日) 00:00:00|
  2. 石田勝紀からの便り
  3. | トラックバック:0

緑進便り200回を迎えて

皆様、いつも緑進学院の教育方針にご理解頂きありがとうございます。この緑進便りも今回で200回となりました。毎月1回書いておりますので、これで16年間以上連続して書き続けていることになります。この16年間で世の中も随分と変わりました。これから10年後、いや5年後はさらに多くの変化がやってきており、現在では想像つかないことも起こっているかもしれません。アメリカのデューク大学教授であるキャシー・デビッドソン氏が2012年にニューヨークタイムズでのインタビューで語った予測があります。「2011年度にアメリカの小学校に入学した子どもたちの65%は、大学卒業時に今存在していない職業につくだろう」
 2011年に小学校入学の子どもが大学卒業時ということは2026年ぐらいでしょうか。つまり現在、小学校の4年生か5年生ぐらいの子の就職先は現在世の中に存在していない会社であるということです。確かに、Googleは1998年、Facebookは2004年創業であり、特にITを中心とした科学技術関係の企業群もつい最近までは存在していませんでした。日本でもプロ野球の球団を持っている3社では、Softbankは1980年代、楽天は1997年、DeNAは1999年の創業であり、実に最近なのです。このようなことを考えると、今の小学生が就職活動するときには、まだこの世に存在していない大企業がいくつもでていることは容易に想像つきます。
 良い意味でも悪い意味でも変わっていないと言われる「教育」の世界でも、変化しつつあります。私が認識しているレベルでは、ICT(情報コミュニケーション技術)の進展によってインターネットで「調べ学習」をしたり、パッドをつかう「反転学習」(ビデオ視聴などで予習してきて、教室では講義をせずに、与えられた課題に取り組む)や、「アクティブ・ラーニング」(一般の講義形式ではなく、学修者が能動的に学修すること。グループワークやディベートなどのような形態)が最近のトレンドとなっています。教科では英語教育に力をいれつつあります。このような大きな変化は、これまで行われていた授業形態とは大きく異なるため、教育現場では簡単に受け入れることは難しいことでしょうが、確実にそして着実にその流れになってきています。しかし、そうは言っても、基本的学習内容については変わることはないでしょう。基礎知識がなければそもそもディスカッションはできませんし、今後どのような社会になろうとも、やはり基礎基本は必要になります。どちらかといえば、講義一辺倒ではなく、生徒や学生にある種の活動をさせ、主体的に考えさせることで知識を取得したり、知識を体系化したりするようになっていくということです。(緑進学院では従来より、単なる知識の詰め込みではなく、考える力をつける手法も入れています)OECDのPISAの試験で、世界的に学力の高さで有名なフィンランドがここへきて、さらに教育改革を行います。2016年9月から新しい制度が始まるというのです。その新制度はフィンランドの教育庁によると「新課程の柱は、肯定的な感情を生み出す経験、共同作業、他人との交流、創作的な活動を向上させる学習」として、これまで行われていたこのような授業の割合を拡大していくということです。
 今後、日本の入試はどのようになっていくことでしょうか。大学入試センター試験は2019年で廃止され、2020年から新しい制度へと変わります。おそらく無機的な質問や重箱の隅をつつく難問奇問は少なくなり、基礎的知識の確認と、記述問題や小論文などで自身の考えを問う問題が増え、さらに討論して自己の意見を主張していく力や、与えられた課題に対して協働して解決していくという点が重視されていくことが予想されています。現在、私は某有名大学の学科カリキュラム編成に携わっていますが、まさにこの点を強調しています。基礎基本を大切にしながら、実際の社会での活動とつながる教育への変化しているようです。
  1. 2015/11/01(日) 00:00:00|
  2. 石田勝紀からの便り
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